ECサイトもクラウド対応が標準に

ECサイトもクラウド対応が標準に ECサイトと言えばデータベース設定やWebサーバの設定がとても大変だったのですが、レンタルサービスが充実していることでプランを選べば設定無しで利用出来るようになっています。
多くのECサイトがレンタルサービスで十分満足しているようですが、SNSの登場で不満が出てきたサービスが多いようです。
SNSの登場はそれまでの検索サイトからのPVとはちがう流れのPVが期待できるようになりました。
それはFacebookやTwitterなどによる投稿やツイートです。
投稿やツイートはブログやホームページとは違って知り合いに直接商品が紹介されるのでサイトを訪れてくれる確率が高まります。
そのため、フォロワーや友人が多いアカウントで紹介されると爆発的なPVが一気にやってきます。
これらのPVは予測することが難しいのでレンタルサービスを利用している場合はプラン変更が間に合わずに販売機会を失うことが多かったようです。
しかし、クラウド型の場合はPVの急激な上昇にも柔軟に対応してくれます。
課金は利用した分にかかるので無駄が少ないサービスとも言えます。
もちろん、利用の上限コストは決められますのでサービス費用が払えないくらい上がることはありません。

ECサイトと為替について

国境を越えたオンライン上の商取引のことを、越境ECと呼びます。
日本を拠点にして越境ECに取り組む場合は、ターゲットを明確にすることが大切です。
越境ECの重要ポイントは、決済です。
現地の人が使いやすい決済手段を考える場合、クレジットカード決済は必要不可欠です。
越境ECでは、為替変動のトラブルとリスクは、事前に頭に入れておく必要があります。
為替の影響で、カードの請求額が上がり、トラブルに発展することがあります。
また、返品不可規定でも、該当国の規定が優先することがあります。
海外では、ユーザーを守るクーリングオフなどの精度が日本よりも進んでいることがあります。
そのため、該当国の規定が優先する場合は、キャンセルに応じるケースも出てきます。
そうなると、売り上げがなくなるだけでなく、返金処理や返送の手続きにかかるコストにより、ECサイト運営者は大きなダメージを受けます。
ECサイトに日本円で価格を表示して、日本円で決済するならば、為替リスクが生じることはありません。
しかし、クレジットカードやプリペイドカードによる決済だと、バイヤーが為替のリスクを負うことになります。
輸入事業者が国内で商品を仕入れて輸出する場合、仕入れの時に消費税がかかります。
しかし、税法上、輸出先からは消費税を徴収できません。
課税事業者が決められた手続きを行うことで、仕入れを行った時の消費税が還付されます。

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